本サイトにはPRを含みます。

太陽光投資のメリット・デメリットを紹介!利回りや後悔しないためのポイントを解説

2023.10.16

太陽光発電投資は、FIT制度により20年間は売電価格が決まっているため長期的に安定した収入を確保できます。不動産投資や株式投資と比べても初期費用が安く、リスクも低いのが太陽光投資です。

太陽光投資はローリスクミドルリターンの投資方法として注目されています。太陽光発電のメリット・デメリット、太陽光投資にかかる費用と利回りなどを詳しく解説していきます。

太陽光投資とは

太陽光投資は、自宅の屋根などに設置する太陽光パネルなどの発電システムから作った電力を電力会社に買い取ってもらう投資方法です。

売電収入を得られる投資ため、固定価格買取制度の認定を受けて定められた売電価格を、20年間維持できるため安定した継続収入を得ることもできます。

この投資は再生可能エネルギーの一形態であり、環境への負荷が少ないことから注目を集めています。

投資家は、太陽光発電所の建設費用や運用費用を負担し売電収入や補助金などの収益を得ることが期待されており、多くの投資家から注目を集めている投資方法です。

ただし、設備の保守や発電量の変動に注意が必要であり、投資リスクも存在する点はきちんと把握しておく必要があります。

太陽光投資の特徴・メリット

ここからは、太陽光投資の特徴・メリットについて紹介します。

  • 高利回りで安定した収入を得やすい
  • 個人でも法人でも節税対策になる
  • 太陽光設備の購入に融資が利用できる
  • 管理やメンテナンスの手間が少ない
  • 太陽光発電設備の寿命が長い
  • FIT期間終了した後も売電ができる
  • 設備を売却する際に買い手がつきやすい

高利回りで安定した収入を得やすい

太陽光投資は、高利回りで安定した収入を得られるのが最大の特徴です。

発電量や初期費用にどれくらいのお金をかけたかによっても変わりますが、費用に対してどれだけの利益が見込めるかといえば、平均10%ほどの実質利回りが得られます。

平均10%ほどの実質利回りは、株式投資や不動産投資と比べてもかなり高い水準です。

投資における利回りの高さは、非常に重要になるので、高利回りで安定した収入を得たい人には特におすすめの投資方法です。

個人でも法人でも節税対策になる

太陽光投資は、ただ利益を得られるだけでなく節税対策の点でも優れています。

例えば、太陽光発電導入時にかかる多くの初期費用は減価償却にて耐用年数の17年間を経費として計上できます。

また、その後にかかるメンテナンス代や消耗品費、水道光熱費などの経費もコストとして計上可能です。所得は必要経費を差し引いて計算されるので中長期的に節税効果を得られます。

太陽光発電投資で発生する利益には法人税・所得税、固定資産税などの税金が発生します。

手元に残る利益をできるだけ多くするためにも節税対策をすることは重要です。

太陽光設備の購入に融資が利用できる

太陽光投資導入における初期費用は融資を利用して補えます。

月々の返済も売電収入から支払えることに加え、融資を活用できれば手持ちの資金が少なくても、太陽光投資をはじめられます。他の投資に比べると比較的はじめやすい投資方法です。

もちろん、融資を受けるためには審査に通過する必要がありますが、銀行、政策金融公庫、信販などは高額融資を受けても利息が低いので合計の返済額を抑えやすいです。

管理やメンテナンスの手間が少ない

太陽光投資は、管理やメンテナンスの手間が少なく、発電効率を維持するためには、太陽光発電装置のメンテナンスは10年が目安です。

10年に一度のメンテナンス以外に、必要なメンテナンスや管理は少なく、手間がかからないため、本業があっても片手間ではじめやすい投資方法でもあります。

また、管理やメンテナンスは管理会社に一括して任せることも可能なので、離れた土地に太陽光発電装置を設置する場合でも問題ありません。

太陽光発電設備の寿命が長い

太陽光発電装置の一般的な寿命は30年と言われています。一般的な保証期間だけでも10年以上、25年保証のものも多くなっています。

太陽光発電装置の寿命はかなり長く、保証のカバーも広いので出力性能の低下や故障のリスクがあっても、安心です。

ただし、自然災害・鳥獣被害・経年劣化・設置場所の環境による事象で太陽光発電装置が劣化してしまうことは、よくあるので注意してください。

FIT期間終了した後も売電ができる

太陽光投資は、FIT終了後も売電収入を得ることが可能です。

「FITが終了すると売電できないのでは?」と思い違いをしてしまう方もいますが、実際はFITの期間終了後も売電して利益を得ることは可能です。

もちろん売電による収入は減ってしまいますが、FITが終了したからといって、いきなり収入が0になることはありません。

設備を売却する際に買い手がつきやすいい

太陽光発電は、投資や節税対策として導入を検討する個人・法人はたくさんあります。太陽光発電は設備を売却する際の買い手が多いため比較的すぐに売れます。

特に中古太陽光発電市場は需要が伸びており「土地付き太陽光発電」は非常に人気で、買い手からしても新規物件よりもニーズが高く、リスクを抑えられる投資方法です。

太陽光投資のデメリット

ここからは、太陽光発電のデメリットを紹介します。

太陽光発電には、次のようなデメリットがあります。

  • 売電価格の低下が年々低下している
  • 天候や設置場所によって発電量が左右される
  • 地震や台風など天災の影響を受けることがある
  • 一時的に売電出来なくなる可能性がある

売電価格の低下が年々低下している

太陽光発電ではFIT制度により売電価格が定められていますが、この売電価格は年々低下しています。

そもそも、FIT制度は2009年から施行されていた余剰売電買取制度を引き継ぐ形で2012年からはじまりました。

一定の期間・単価での売電の買取を担保にすることで、導入を促すことを目的に制度がスタートしたのです。

売電制度が開始して以来、売電単価は毎年のように値下がりを続けています。

実際、10kW未満の太陽光システムではピーク時の48円/kWhと比べて32円/kWhも値下がりしました。

売電価格がどんどん低下していることもあり、太陽光投資にまだ一歩踏み出せずにいる人も多くいます。

天候や設置場所によって発電量が左右される

太陽光発電では発電量が多ければ多いほど、多くの売電収入を得られますが、発電量は天候によって大きく左右されます。

当然、晴れの日が続けば発電量が多くなるので、売電収入が多くなりますが、曇りや雨の日が続けば晴れの日と比べて売電収入が下がってしまいます。

気温によっても太陽光発電パネルの発電効率が変わってくるため、日射時間が長ければ良いというわけでもありません。季節によって発電量に変化があることは必ず把握しておきましょう。

また、太陽光パネルの角度も発電効率に影響を与えます。最適な角度で設置しないと太陽光の受け取りが効率的になくなってしまいます。

地震や台風など天災の影響を受けることがある

太陽光発電は、地震や台風などの自然災害による影響を受ける可能性があります。特に太陽光発電が地震によって受ける被害は、少なくないと言われています。

地震や台風などの自然災害が発生して発電所に損傷が出てしまうと、修理が必要になりますし、ブラックアウトによる売電ロスで売電収入に、影響が出てしまう可能性もあります。

太陽光発電設備にとって地震や台風は天敵とも言えるので、対策を考えておく必要があります。

一時的に売電出来なくなる可能性がある

太陽光発電では、一時的に売電できなくなる可能性もあります。売電できずに貯まった電力は自身で消費する以外に使い道がありません。

もちろん、自身で消費することで光熱費の削減に繋がるというメリットはありますが、収入が増えるわけではないのでなんだか損をした気分になることもあるでしょう。

ただし、FIT制度が終了するから一時的に売電できなくなるというのは誤解で、FIT制度が終了した後も継続的に売電収入を得ることは可能なので安心してください。

太陽光投資にかかる費用と利回り

ここからは太陽光投資にかかる費用と利回りについて紹介します。太陽光発電投資をはじめる際に、必要な最低限の知識なので、太陽光発電投資を検討しているなら、必ず押さえておきましょう。

太陽光投資にかかる費用

太陽光投資にかかる具体的な費用は、地域や規模によって異なります。

初期費用

太陽光発電投資は不動産投資や株式投資と比べても、ローリスクで安定した継続収入を得ることが可能ですが、初期費用として1,000万円〜2,000万円ほど必要です。

初期費用で発生した費用はおよそ20年間運用すれば回収できると言われていますが、それでも太陽光発電はあくまでも投資なので100%ではありません。

太陽光投資における初期費用の内訳は、以下の通りです。

  • 土地代
  • 発電システム代
  • 工事費用

太陽光発電投資をはじめるにあたり、太陽光パネルの設置は必須なので、当然土地代は必ず発生してしまいます。

土地代は全国一律ではないので、安い土地を選べばそれだけ多くの初期費用を抑えられます。

太陽光発電投資は、平均利回りが410%ほどで他の投資方法と比べても利回りで得られる収入が大きいので、そこまで大きな負担にはなりませんが、初期費用にかける資金が多いと回収までに多くの時間が必要になるので、注意が必要です。

年間のランニングコスト

資源エネルギー庁の資料によると、太陽光発電のランニングコストは一般の住宅用で3,000円/kW・年、非住宅用の維持費は5,000円/kW・年とされています。

太陽光発電を維持するために必要な費用の内訳は以下の通りです。

  • 電気代
  • 清掃費用
  • 設備交換や修理費用
  • 保険料

太陽光発電装置を動かすためには、電力が必要になるので毎月電気代が発生します。

余剰買取の場合は、自家消費と同じなので他の電気代と合算されてしまいますが、全量買取の場合は別途電気使用契約が必要です。

太陽光パネルは基本的にメンテナンスの手間が少ないですが、それでも発電を維持するための点検や清掃は必要です。

点検費用では1回で2万円程度が相場になります。パネルは自然に汚れてしまうので定期的な清掃も必要で、汚れや草木による障害が原因で発電量が下がってしまうこともあるので、注意してください。

なお、小規模であれば数万円程度が相場です。太陽光パネルなどの設備交換や修理にかかる費用は1台平均20万円前後で、基盤交換なら数万円が一般的な相場となります。

例え壊れていなくても性能改善をするために、保証期間終了後の修理をする場合、基本的には有償での修理になるので注意してください。

太陽光発電の利回り

太陽光発電の利回りは平均10%ほどと他の投資方法と比べても高いです。

利回りとは投資した金額に対してどのくらいの割合のお金が戻ってくるかを指す数値ですが、例えば1,000万円を投資して年間100万円の利益を得る場合、利回りは10%となります。

なお、利回りには大きく分けて表面利回りと実質利回りがあります。

表面利回りは、メンテナンス費用や設備交換費用におけるランニングコストを考慮せずに売電収入と投資費用だけを考える収益率です。

太陽光発電における表面利回りの計算式は「年間収益÷初期投資費用×100(%)」です。

例えば、仮に売電収入が100万円で初期費用に1,000万円かかった場合、上記の計算式に当てはめると表面利回りは10%となります。

表面利回りは運用にかかる具体的な費用を一切考慮しないため、実際よりも高い利回り率になることが多いです。

実質利回りは実際の数値により近い利回りの計算です。

実質利回りの計算式は「実質利回り=(年間収益-年間支出)÷初期費用×100(%)」で、表面利回りとは違い売電収入から年間支出額を差し引いて計算します。

メンテナンスや修理、税金、手数料、保険料などを考慮して計算するため、より正確な利益率が出せるのが特徴です。
投資性を正しく判断するためにはこの実質利回りを比較することが大事です。

太陽光投資・不動産投資にかかる費用と利回りを比較

太陽光投資 不動産投資
初期費用 10kW以上50kW未満で1kWあたり32.7万円 新築で2000~3000万円、中古で1000~1800万円
ランニングコスト 年間20万前後 物件によりことなる
利回り 表面利回り:8〜11% 表面利回り:1〜15%

太陽光発電と不動産投資ではそもそも投資耐対象が異なるため、正確に比較することは難しいですが、初期費用は太陽光発電の方が安いです。

ワンルームマンションは首都圏の物件で1,000万円〜3,000万円程度が目安です。

また、不動産投資では物件購入費用の他、不動産仲介費用や不動産投資ローン事務手数料、火災保険料などが発生します。

運用後にかかる費用は、太陽光発電の場合で管理費として電気代や交換費用、点検費費用、固定資産税、所得税などのランニングコストで、1kWあたり年間5000円程度が目安です。

太陽光投資では初期投資回収までの期間が短く、投資から約20年間は安定した収入に期待できます。

今後の再生可能エネルギーの需要の伸びを考えても好条件が揃った投資とも言えるでしょう。

太陽光投資で後悔しないためのポイント

ここからは、太陽光投資で後悔しないためのポイントを紹介します。

太陽光投資で失敗したくないなら必ず以下のポイントは押さえておきましょう!

  • 建設地の下見をしっかりしておく
  • 保証がついている太陽光パネルを選ぶ
  • 災害保険に加入する
  • 中古太陽光発電設備を購入する
  • 太陽光発電設備によって売電方法が代わることに注意する

下記にて詳しく解説していきます。

建設地の下見をしっかりしておく

太陽光投資で後悔しないためには慎重な計画と情報収集が重要です。

例えば、適切な日照条件がない場所では期待通りの収益が得られない可能性があります。

他にも、電力の接続や配線、アクセス道路などのインフラストラクチャーが発電所の運用に影響を与えるため、建設地の下見をしっかりしておくことは非常に重要です。

建設地の下見をしっかりしておけば、地盤の強さや湿度、冬場の積雪量、日照時間、平地であるかなどを確認できます。太陽光発電で継続収入を得るためには、必要なことなので、必ず確認しましょう。

保証がついている太陽光パネルを選ぶ

太陽光発電投資で失敗しないためにも、保証がついているパネルを選ぶようにしましょう。

太陽光パネル設置において価格や売電効率を重視する人は多いですが、メーカーによる保証も同じくらい重要です。

保証がついている太陽光パネルであれば出力性能の低下や故障のリスクをカバーできます。

通常、太陽光パネルの寿命は20年〜30年と長いですが、自然災害の影響で修理が必要になるケースも多いです。

保証期間外であればパネルの交換・修理は全て自己負担です。ランニングコストが増えて初期費用回収までにかかる期間も伸びてしまうので注意してください。

また、メーカーによっても保証の範囲が異なるので、保証される範囲と保証外の範囲を必ず確認しておきましょう。

災害保険に加入する

太陽光投資をはじめるなら災害保険に加入するようにしましょう。

太陽光発電では自然災害などで発電できなくなると、売電収入が得られなくなります。このような損失を補償するのが災害保険です。

なお、太陽光発電の保険加入は努力義務があります。

経済産業省の資源エネルギー庁でも太陽光発電における保険の加入について「突発的な損害による廃棄に備えるなど、様々なリスクに対応した備えをしておくことが重要です。」と記述しています。

参考:資源エネルギー庁|太陽光発電

法的な強制力がないあくまでも努力義務ですが、万が一に備えるために保険には加入しておいた方が良いでしょう。

中古太陽光発電設備を購入する

太陽光発電投資をはじめるなら、中古太陽光発電設備を購入するのもおすすめです。

中古物件に抵抗を持つ人は少なくないと思いますが、基本的には真っ当な理由で売りに出されていることが多いので問題ありません

中古太陽光発電設備なら、すでに設備が設置されているので安く投資をはじめられます。

中古太陽光発電設備は過去にどのくらい発電しているのか、どれだけ売電収入があるかのデータを購入前に確認できるので、今後の収支予想も立てやすいです。

太陽光発電設備によって売電方法が代わることに注意する

太陽光発電では導入する設備によって売電方法が異なります。

基本的には余剰電力を売電して利益を得ることが一般的ですが、蓄電池を導入する方法もあります

蓄電池を導入する場合、発電した電力を一時的に蓄えることが可能で、発電量が少ない日や稼働しない夜間、停電時などにも使えます。

他にも、太陽光発電システムと併用することで売電電力をアップさせられる「ダブル発電」という仕組みもあります。

天然ガスの発電システムと太陽光発電システムを併用したりなど、太陽光発電設備によって売電方法が代わるので注意してください。

太陽光投資に関するFAQ

最後に、太陽光投資に関するよくある質問にまとめて回答していきます。

次のような質問に回答していきますので、参考にしてください。

  • 太陽光投資に向いている人は?
  • 太陽光投資詐欺があるって本当?
  • 太陽光投資に固定資産税はかかる?
  • 太陽光発電をすると確定申告が必要?
  • これから太陽光発電投資を始めても遅くない?

太陽光投資に向いている人は?

太陽光投資に向いている人は、次のような人です。

  • 太陽光発電投資は初めての人
  • 投資に手間をかけたくない人
  • あまりリスクが高い投資をしたくない人
  • 投資のビジョンが明確な人
  • 再生エネルギー市場に興味がある人

上記に一つでも当てはまる人は太陽光投資に向いていると言えるでしょう。

太陽光投資詐欺があるって本当?

太陽光投資詐欺があることは事実です。一昔前よりも詐欺による被害は減っていますが、それでも十分な知識を持っていない人をターゲットに、詐欺業者も存在します。

例えば、架空の投資を持ちかけたり、実際よりも高い売電シミュレーションを見せたり、「メンテナンス費用0円」「100%儲かる」と嘘をついて説明してくる業者もいます。

訪問販売や電話勧誘で騙す詐欺被害もあるので十分に注意してください。

太陽光発電の詐欺に騙されないためには以下のような対策が必須です。

  • 販売業者の販売実績や口コミをチェックする
  • 窓口に相談する

太陽光発電投資に固定資産税はかかる?

太陽光投資を野立てで設置する場合、太陽光パネルを設置する土地にも固定資産税はかかります。

また、購入時には不動産取得税も発生してしまうので注意してください

固定資産税は「評定額×税率1.4%」で求めることができます。

例えば、500万円で太陽光発電設備を購入した場合、単純計算で約7万円の固定資産税が発生するということです。

太陽光発電投資をすると確定申告が必要?

太陽光発電をする場合、太陽光発電による所得額が年20万円を超える場合、確定申告が必要です。

年末調整で所得税の課税関係を整理することが多い会社員でも、太陽光発電で一定の所得を得た場合は確定申告をする必要があるので、注意してください。

なお、確定申告は1月1日から12月31日までの年間の所得に基づき計算し、確定税金を国に申請する手続きです。

e-Taxを使ってネット経由で提出すれば、手間なく確定申告を終えられます。

これから太陽光発電投資を始めても遅くない?

これから太陽光発電投資を初めても、全然遅くないです。

太陽光発電投資では20年間に渡る長期投資で利益を獲得する投資方法です。

今後の展望は誰にも予測できませんが、再生可能エネルギーは今後も拡大方針の流れがあるので、波に乗るのは遅くないです。

まとめ

太陽光発電投資は不動産投資や株投資と比べても初期費用が少なく、しかも融資を受けてはじめられるのでまとまった資金は不要です。

売電価格が低下していることもあり「今からはじめても遅い」とも言われていますが、実際は全然そんなことはありません。

もちろん、太陽光発電は投資になるので確実に利益を出せる保証はありませんが、FIT制度があるため長期的な安定収入を確保することは可能です。

関連記事

関連リンク