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30代の資産運用におすすめの方法12選!それぞれの特徴やメリット・デメリットを解説

2023.10.02

人生設計や老後資金について悩んでいる方は、投資による資産運用を検討しているかもしれません。

特に収入面で安定してくる「30代」という年代は投資による資産運用をスタートさせるのにベストなタイミングですが、投資のメリットしか考えない見切り発車は、逆に資産を大きく失う可能性を上げてしまいます

そこで重要なのは、自分の目標や目的、資産状況について理解し、適切な投資方法を選ぶことです。

今回は30代におすすめできる資産運用方法とその理由、さらに証券会社の選び方などについても詳しく解説していきます。

30代で資産運用をしている人の割合

金融広報中央委員会が公表している2020年のデータによると、2人以上の世帯において「91.8%」もの人が「金融商品を保有している」と回答しました。

また野村総合研究所が2021年に公表した調査によると、30代の「19.1%」は実際に投資を行っており、多くの人が資産運用目的に「興味を持つ」だけでなくすでに実践していることがわかります。

30代で資産運用を始めるのがおすすめな理由

30代で資産運用を始めるのがおすすめできる理由は、以下の2点です。

  • 20代よりも多くの金額を投資できる
  • 40代以降よりも余裕を持って投資ができる

理由①30代なら20代よりも多くの金額を投資ができる

会社員ならほとんどの方が20代の時より30代の方が収入が増えるため、資産運用を始めやすくなります。

投資は全財産をつぎ込むようなものではなく、あくまで余剰金から捻出して行うものです。

当然ながら給料が多い方が、家計から投資に回せる分のお金が増えます。

もちろん20代ですでに多くの収入を得ている人もいるかと思いますが、その場合でもまずは自分の収入・資産のうち、どれだけの割合を投資に回せるか、そして何年後にどれだけの試算を形成できるか試算してみることが大切です。

理由②40代以降よりも余裕を持って投資ができる

30代は20代よりも安定した収入源が確保できるだけでなく、財務や投資行為そのものに関する知識や経験も向上するため、比較的余裕のある投資が可能です。

もちろん、状況は人それぞれ異なりますので、それぞれの状況に応じて適切に資産状況を把握し、将来を見据えた投資決定を下す必要があります

30代から資産運用を始める際の注意点

次は30代から資産運用を始める際に注意すべき点について、以下の5点をそれぞれ解説していきます。

  • 投資の知識をつける
  • 現在の資産状況を把握する
  • 投資の目的を明確にする
  • ライフプランに合わせて投資に回せる金額を決定する
  • 投資方法によっては元本割れの可能性があることを理解する

投資の知識をつける

投資に知識が必要なのは、投資が常に「リスク」との戦いだからです。

資産の配分のさせ方や分散投資などのリスクヘッジに関する知識がないと、あるだけのお金をつぎ込んで多くの資産を失うという、初心者にありがちな失敗をしやすいです。

正しい知識がないと「根拠のないデータ」や「外的要因」に影響を受けやすくなり、その結果間違った決定を下してしまう可能性が高くなります。

初心者に限らず、投資家は常に学ぶ姿勢を忘れないことが重要です。

現在の資産状況を把握する

金融商品に投資する前に、自分の現在の資産状況を把握する必要があります。

現在の資産状況を見極めることで以上の点が明確になります。

  • 毎月の収入額:収入のうちどれだけのお金を投資に回せるか?
  • 毎月の支出額:どれだけの無駄を削減して、その分を投資に回せるか?
  • ライフプラン:何歳までに、何のために、いくら必要か?

自分の限界を理解できるため、大きすぎる、または小さすぎる目標を立てることもなくなります。

資産を過信したり見切り発車せず、必ず現状を見極めてから投資を行うようにしましょう。

投資の目的を明確にする

投資は「貯蓄よりも続けやすい」と思われがちですが、目標がなければ投資をする意味を簡単に失い、いとも簡単にリタイアしてしまいます

投資の目的・目標を明確にするためには「ライフプランの設計」が欠かせません。

より正確にライフプラン設計を行いたいなら、自力でなんとかしようとせずに、FP(ファイナンシャルプランナー)に相談することをおすすめします。

個人や家族の希望を元に、適切なライフプランおよび投資の設計をしてくれます。

ライフプランに合わせて投資に回せる金額を決定する

ライフプランを設計したら、次は投資に回せる金額を算出しましょう。

先程のライフプランを30歳で年収800万円の既婚男性が設計した想定で、マネックス証券のライフプランシミュレーションを用いて実際にシミュレーションを実行してみると、すべてのライフイベントで合計「5,060万円」ほどが必要という計算になります。

これを元に毎月5万円(ボーナス月は20万円)を積み立てるとすると、次のような試算結果が出力されました。

  • 投資タイプ:中立(国内株式・国内債権・海外株式・海外債権)
  • 期待リターン:年率4.43%
  • 投資総額:2,400万円
  • 評価額:4,568万円

結果的に、月々30万円の生活費が発生したとしても毎月5万円を投資に回せば、老後までに4,000万円以上積み立てられる計算となりました。

実際はそれぞれの状況に合わせて適切な条件を設定する必要がありますし、あくまでシミュレーションであるため、予定通りに物事が運ぶとは限りません。

しかしこのような「見える」目的・目標を設計しておくなら、投資で資産運用を行う意味や重要性が理解できるため、継続性が高まります

投資方法によっては元本割れの可能性があることを理解する

投資のリスクは「買った株の価値が暴落した」のような、目に見えて実感できるものだけではありません。

最終的に計算してみたら「実は投資した額よりも積み立てられた金額の方が少なかった」という、実感しにくい「元本割れ」のリスクもあります。

一般的に「元本確保型」ではない金融商品は元本割れしやすいです。

それに対して「元本確保型」商品は元本の保全を前提としているため、100%ではありませんが元本割れのリスクは大幅に軽減されます。

30代におすすめの投資方法

次は、30代から投資を始めたい人にどのような方法がおすすめできるか、リスク度合い別に解説していきます。

リスクを回避したい人におすすめの方法5選

可能な限り低リスクで運用したい、元本割れを避けたいと考えている方は、次の投資方法がおすすめです。

  • 定期預金
  • 財形貯蓄制度
  • 貯蓄型保険
  • 個人年金保険
  • iDeCo(個人型確定拠出年金)

定期預金

メリット 元本割れしにくい
普通預金よりも少しだけ金利が高い
金融機関が破綻しても補償される
デメリット 元本からほとんど増えない
インフレでお金の価値が下がる

低リスクで資産運用したい方には、元本が確保されている「定期預金」商品の利用がおすすめです。

銀行に一定期間お金を預けて、最後は金利とともにまとまったお金を受け取ります。

定期預金は他の投資方法のように常に価格が変動する金融商品を売買するわけではないため、大きく資産を失うリスクはほぼありません。

ただしインフレなどで将来的にお金の価値が変わることで、実質的に元本割れとなる可能性はあります

また、稀有な例ではあるものの銀行が破綻するリスクもあります。

財形貯蓄制度

メリット 給料から自動的に積立できる
利子が一定額まで非課税になる
住宅ローン負担を軽減できる
デメリット 会社が対応していなければ利用できない
途中で財形貯蓄の種類を変更できない

資産形成を国と会社(事業主)に支援してもらう「財形貯蓄制度」も、低リスクで資産運用したい方におすすめです。

毎月一定額を給与から天引きしてもらうことで、簡単に積み立てができます。

財形貯蓄制度では、最初に運用する財形貯蓄の種類を以下から決定します。

  • 一般財形貯蓄
  • 財形年金貯蓄
  • 財形住宅貯蓄

財形貯蓄制度は、加入する本人と事業主の両方にメリットがあります。

勤労者は一定の税制メリットを受けられますし、事業主は充実した福利厚生を提供することで勤労者のモチベーションが高められ、企業全体としての生産性を向上することができます。

ただし、この制度はすべての会社で利用できるわけではありません。

また、一度決めた財形の種類は途中で変更できないため、最初の選択が非常に重要です。

貯蓄型保険

メリット 解約時に返戻金が受け取れる
積立と保障を両立できる
保険料控除の対象となる
契約者貸付制度を利用できる(一部の商品)
デメリット 早期解約すると元本割れする
通常の保険(掛け捨て型)よりも保険料が割高

資産形成と保障を両立させたいなら、貯蓄型保険の利用もおすすめできます。

貯蓄型保険とは保障内容よりも「貯蓄性」を最重要視した保険商品であり、毎月一定の保険料を支払い続けることで、満期にまとまったお金を受け取ることができます。

貯蓄型保険は他の保険商品と同様に入院・手術時に保障を受けることができますが、保障が適用されると満期に受け取れる金額が少なくなります。

またインフレ等の影響により元本割れすることもあります。

個人年金保険

メリット 公的年金を補填できる
商品の選択肢が多い
デメリット 元本割れリスクがある
商品ごとにリスクが大きく異なる

保険会社が提供する「個人年金保険」は、将来受け取る公的年金の少なさをカバーするための商品です。

個人年金は主に「終身・有期・確定」の3種類に分けられ、被保険者が死亡した場合の保険金支払の有無や、遺族年金の有無などに違いがあります。

また年金受取に保証期間が設けられているものや、運用実績によって年金額が変わるものもあります

外貨建てで運用してくれる個人年金保険は高い利回りを期待できますが、その反面コストが増えたり、元本割れリスクが高くなります。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

メリット 公的年金を補填できる
積立・運用・受取時すべて税制優遇の対象
デメリット 原則60歳まで解約不可
国民年金加入必須など加入条件がある

保険会社ではなく国民年金基金連合会が主体となる個人年金制度が「iDeCo」です。

個人年金保険は保険料を支払うのに対して、iDeCoは運用商品を購入し、運用していくことで利益を出します。

iDeCoの最大のメリットは、3つのタイミングで得られる「税制優遇」です。

毎月の掛金が全額所得控除になり所得税・住民税を節税できるほか、運用益も非課税となります。

さらに年金の受け取り方によって「退職所得控除」または「公的年金等控除」のどちらかが適用されます。

しっかり投資をしたい人方法7選

多少リスクが高くても効率的に資産形成をしたい方は、次から解説する7つの投資方法がおすすめです。

  • 株式投資
  • NISA・つみたてNISA
  • 投資信託
  • AI投資(ロボアドバイザー)
  • 不動産投資
  • 太陽光投資
  • ソーシャルレンディング

株式投資

メリット 売却益による大きな利益を期待できる
定期的に配当金を受け取れる
株主優待の対象となる
デメリット 元本保証がない
大きな損失を出すリスクがある
初期投資に必要な資金が高い

企業が発行する株式を売買することで利益を得るのが「株式投資」です。

たとえば今後成長が見込まれる企業の株価を買い、いざ株価が高くなったときに売却することで、大きな売却益を得ることができます。

また企業から定期的に受け取れる配当金や、株主優待などのメリットもあります

株式投資は短期でも利益を得ることができますが、資産運用目的で実践する場合は低リスクで運用できる長期的に見て利益を積み重ねていくやり方をおすすめします。

NISA・つみたてNISA

メリット 少額から投資できる
最大800万円(年間120万円)の非課税投資枠
最長20年の非課税期間
デメリット
元本割れする可能性がある
損益通算できない(NISA)
2024年から新NISAに切り替わる

投資をすることで一定の節税効果を得られるのが「NISA(少額投資非課税制度)・つみたてNISA」です。NISAおよびつみたてNISAには次のような特徴があります。

  • 毎年決められた額まで投資枠が非課税になる
  • 運用益が一定期間非課税になる
  • 複数の商品に分散投資できる

NISAの投資は投資および運用の両方で税制優遇の対象となりますが、NISAとつみたてNISAでは非課税になる枠や期間が異なります。

比較項目 NISA つみたてNISA
非課税投資枠(年間) 120万円 40万円
非課税投資枠(合計) 600万円 800万円
非課税期間 5年 20年
投資可能商品 株式・国債・REITなど 国が認可したもののみ

30代から投資で資産運用を始める場合は、基本的に長期運用を前提に考える必要があるため、年間投資枠は少ないものの20年で800万円まで投資が可能なつみたてNISAの方がおすすめです。

ただし現行のNISA・つみたてNISA制度は2024年に、一本化された「新NISA」に生まれ変わります。

一本化されることで新たな成長投資枠ができたり、年間投資枠の増額や非課税期間が無期限になるなど、いくつかの点がグレードアップします。

これからNISAを始めようと考えている方は「新NISA」を前提にプランニングすることをおすすめします。

投資信託

メリット 少額から投資できる
運用を投資のプロに任せられる
簡単に分散投資できる
デメリット 元本割れする可能性がある
継続的に手数料が発生する(信託報酬)
運用益が非課税にならない

一連の投資活動をプロに任せられるのが「投資信託」です。

投資家は販売会社からファンドという金融商品を購入し、その資金は運用会社の「ファンドマネージャー」という投資のプロに運用してもらいます。

投資信託ではさまざまな金融商品を組み合わせた多様なファンドが販売されていますが、国内・海外の株式と国内・海外の債券に分散投資できる「バランス型」商品は自分でポートフォリオを組む必要がないため、特に初心者の方に強くおすすめできます。

投資信託のデメリットは、購入時に手数料が発生したり「信託報酬」という継続的なコストが発生する点です。信託報酬はファンドにより金額が異なるため、利益を最大化したいなら可能な限り手数料が低いファンドを選ぶ必要があります。

AI投資(ロボアドバイザー)

メリット 少額から投資できる
運用を投資のプロに任せられる
簡単に分散投資できる
デメリット 元本割れする可能性がある
継続的に手数料が発生する(信託報酬)
運用益が非課税にならない

近年話題に事欠かない「AI」ですが、すでに投資の世界では「ロボアドバイザー」という資産を自動運用してくれる商品に活用されています。

積立する回数を決めておけば、あとは勝手にリバランスまでやってくれるため、投資に自信がない人にもおすすめできます。

AIの決定は絶対ではないため失敗することもありますが、数字に基づいた冷静な運用が期待できます。

ただしこちらも投資信託と同様に手数料がかかるため、継続的に発生するコストとの兼ね合いでバランスを取る必要があります

不動産投資

メリット 少額から投資できる
運用を投資のプロに任せられる
簡単に分散投資できる
デメリット 元本割れする可能性がある
継続的に手数料が発生する(信託報酬)
運用益が非課税にならない

ある程度まとまった資金がある方は、不動産投資での資産形成を検討できます。

不動産投資とはその名の通りマンションなどの不動産に投資することであり、購入した物件を賃貸物件にすることで、数十年にわたって家賃収入を得続けることが可能です。

不動産投資はインフレに強い半面、物件選びを間違えると住民が獲得できず、多額の損失を生む可能性のある投資でもあります。

初期費用だけでなく管理費用も多額の費用がかかりますが、老朽化はもちろん火事や災害などによる直接的損傷にも対応する必要があります。

太陽光投資

メリット 長期的に収益を見込める
高い利回りを期待できる
電気代が安くなる
デメリット 初期費用(パネル設置工事)が高い
設置の仕方や天候で発電量が変わる
今後買取制度が変わる可能性がある

自宅に太陽光発電パネルを設置して、発電した電気を国に買い取ってもらうことで利益を生み出せるのが「太陽光発電投資」です。

これは「FIT」という固定価格買取制度の仕組みを利用したものであり、高い利回りを実現可能、さらに長期的に収入を得られるというメリットもあります。

これを実現しているのが、太陽光発電パネルの高い耐久性です。減価償却が完了する10年、20年先まで使用することができます。

ただし発電量が少ないと買取価格が下がってしまうため、天候の悪化は避けられないとしても、立地や設置の仕方には注意する必要があります。

ソーシャルレンディング

メリット 銀行の審査に落ちた人も利用できる
ネットで取引できる
デメリット 元本保証がない
運営会社の倒産で貸し倒れになる

投資家と出資を受ける側をマッチングさせる仕組みが「ソーシャルレンディング」です。

ソーシャルレンディングはネット取引により柔軟な投資を促す反面、元本保証がない、仲介する業者の信用を確保しづらい、などのデメリットもあります

貸し倒れリスクを避けるためには、取引先や仲介業者についてよく調査することが求められます。

30代からの資産運用の始め方

次は30代から資産運用を始める流れについて、3つのステップに分けて解説していきます。

①投資方法を選ぶ

まずは、自分に合った投資方法を選びましょう。

低リスク重視・安定志向の方は定期預金や貯蓄型保険などがおすすめですし、一定のリスク許容・効率性重視の方は株式投資や不動産投資などがおすすめです。

ただしこれを決めるためには、まず自分の資産状況について把握し、適切なライフプランを設計しておく必要があります

②ポートフォリオを作成する

次はポートフォリオを作成します。

ポートフォリオとは、投資に回す資産のうち、どの金融商品を何割分購入するか、その組み合わせを決めることです。

たとえば次のように組むのが一般的です。

  • 国内株式:25.0%
  • 国内債券:25.0%
  • 海外株式:25.0%
  • 海外債券:25.0%

さらに低リスクにしたいなら国内債券の割合を増やしたり、大きなリターンを狙いたいなら先進国株式や新興国株式に大きな割合を取ることができます

③実際に金融商品を購入する

次は実際に金融商品を購入します。

証券会社の口座を開設し、口座に入金するとネットで金融商品の買付ができるようになります。

株式だと少なくとも数万円から数十万円の資金が必要となりますが、投資信託ならもっと低い資金でスタートできます。

30代の資産運用に関するFAQ

最後は、30代から資産運用を始める方が抱きやすい3つの疑問について回答していきます。

30代におすすめの証券会社は?

取引のための口座を開設する証券会社の選び方は、手数料の大小、取り扱っている銘柄数、また積極投資・安定投資のどちらを取るかによっても変わります。

一例として、次から紹介する3つの証券会社をおすすめできます。

SBI証券

手数料 0円〜
商品数 国内株式:3,164銘柄
海外株式:7,652銘柄
投資信託:2,614銘柄
信託報酬 0.0938%〜
ポイント制度 Tポイント
その他特徴 クレジットカード積立対応

国内最大手の「SBI証券」は取り扱っている商品数が豊富です。国内株式はもちろん、海外株式も米国だけでなく韓国・中国・ロシア・ベトナムなどの先進国・新興国株式も豊富に取り扱っています。

また「500円」という低額から購入できる「S株」にも対応しており、初めての株式取引に不安を感じている初心者でも安心です。SBI証券は「クレカ積立」に対応しており、指定のカードを登録しておけば毎月決まった金額を積立できます。

NISAにも対応しているため、投資専用のクレジットカードを作って資産運用に活用したい、と考えている方におすすめです。

マネックス証券

手数料 0円〜
商品数 国内株式:3,798銘柄
投資信託:7,144銘柄
投資信託:1,331銘柄
信託報酬 0.09889%〜
ポイント制度 マネックスポイント
その他特徴 低コストでロボアドバイザーを利用可能

マネックス証券は手数料が0円になるだけでなく、発生した手数料は一定額までキャッシュバックを受けられる証券会社です。

現物取引なら55円から、単元未満株(ワン株)なら0円で買い付けることも可能なので、可能な限り低コストで投資を始めたい方に向いています。

またマネックス証券では「マネックスアドバイザー」を提供しており、運用プランを提案してくれたり、自動的に積み立てる機能もあるため、投資初心者のハードルが大いに下がります

投資経験が豊富な方も、マネックスアドバイザーによって専門家の見通しを得たり、簡単にポートフォリオを変更できます。

楽天証券

手数料 0円〜
商品数 国内株式:4,020銘柄
海外株式:6,665銘柄
投資信託:2,553銘柄
信託報酬 0.09372%〜
ポイント制度 楽天ポイント
その他特徴 各種楽天サービスと連携

各種楽天サービスとの連携が魅力的なのは「楽天証券」です。

楽天証券は取引により楽天ポイントを貯められるうえ、貯めたポイントは買い物だけでなく1ポイントを1円として投資に使うこともできます。

証券会社の利用にあたって「楽天銀行」口座を開設すると、「マネーブリッジ」により優待金利が適用されます。

金利が大手の銀行よりもはるかに高い「年率0.1%」になるほか、投資の資金が不足した際に、自動的に楽天銀行からチャージされる「スイープサービス」も活用できます。

30代の女性におすすめの資産運用方法は?

30代の女性におすすめできる資産運用方法としては、以下の2つが挙げられます。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

iDeCoは国民年金とは別に個人で年金を積み立てられる制度です。

iDeCoでは積み立て時と受け取り時、さらに運用益も税制優遇を受けられるため、特に会社員として働く女性におすすめです。

資産形成以外のメリットも受けたいと考えるなら、まずはiDeCoを始めることでどれだけの金額を節税できるか、シミュレーションしてみることをおすすめします。

ロボアドバイザー

女性は男性よりも投資経験の割合が少ないとされていますが、単純に自分で金融商品を運用することに不安を感じている女性も多いでしょう。

そこで、ロボアドバイザーによる自動投資を初めてみると良いかもしれません。

一定の金額目標だけ立てておき、運用をほぼすべてAIに任せることで、投資に関する知識や経験がなくても資産運用できます。

30代から2000万円貯めるのに必要な投資金額は?

たとえ30歳からでも「2,000万円」という大金を積み立てるのは難しいと思われがちですが、想定利回りを「3%」と想定した場合、月々「3.5万円」積み立てることで、30年後には「20,395,791円」を積み立てることができます

金融庁がシミュレーションツールを提供しているので、ぜひ一度試算してみましょう。

まとめ

投資を「危険なもの」とか「自分には合わないもの」と考えて切り捨てることは簡単です。

しかし真剣に将来を見据えた時、ただ貯蓄するだけでは得られないメリットを得られる投資での資産運用が、最適な選択肢であるケースが多いです。

改めて資産状況を確認し、どれだけのリスクを許容しながら、どのような目標を達成できるか、計画を立ててみてはいかがでしょうか。

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